2〜5名の少人数チーム向けレンタルオフィスの選び方|広さ・単価・拡張性

2〜5名の少人数チーム向けレンタルオフィスの選び方|広さ・単価・拡張性 コラム

この記事の要点

  • 2〜5名のチームに必要な広さの目安を、人数別に整理しています。
  • 1名あたりの単価は、1名用個室を人数分借りるより複数名用区画のほうが安くなります。
  • 人数が増えたときに区画を変更できるか——拡張性の確認が少人数チームでは最も重要です。

2名から5名程度の少人数チームは、レンタルオフィス選びでもっとも選択肢が多く、同時にもっとも迷いやすい規模です。1名用では手狭、10名用では持て余す。この記事では、少人数チームが押さえるべき広さの目安、レイアウト、コスト構造、そして人員が増えたときの拡張性について解説します。

必要な広さの目安

1名あたりの専有面積は2〜3平方メートル(約0.6〜0.9坪)が快適に働ける目安とされます。ただしこれはデスクと椅子だけを想定した最小限の値です。書類の保管棚、荷物置き場、打ち合わせ用の余白を考えると、実際には1名あたり3〜4平方メートルを見ておくと窮屈さを感じにくくなります。

人数専有面積の目安月額の目安(都内)
2名6〜8㎡(約2〜2.5坪)8万〜18万円
3名9〜12㎡(約3〜3.6坪)12万〜24万円
4名12〜16㎡(約3.6〜5坪)15万〜30万円
5名15〜20㎡(約4.5〜6坪)18万〜35万円

エリアやビルのグレードによって幅があるため、あくまで目安としてご覧ください。

1名あたりの単価は複数名区画のほうが安い

意外と知られていませんが、1名用個室を人数分借りるより、複数名用の区画を1つ借りたほうが1名あたりの単価は下がるのが一般的です。1名用が月額8万円の施設でも、3名用は18万円(1名あたり6万円)といった価格設定になっていることがあります。

また、メンバー登録料が1名あたり月額1万〜2万円かかる施設では、区画の定員内に収まっているかどうかで総額が変わります。「区画の料金+追加メンバー料×人数」で計算し、複数の組み合わせを比較してみてください。

少人数チームで確認したい5つの条件

1. オンライン会議が同時に何件できるか

少人数でも、同じ部屋で2人が同時にオンライン会議をすると声が干渉します。フォンブースの台数、会議室の予約の取りやすさは、実際の働きやすさに直結します。

2. デスクの増減に対応できるか

什器が備え付けの施設では、デスクを1台追加できるか、自前の什器を持ち込めるかを確認しておきましょう。持ち込み不可の施設もあります。

3. 収納スペースの有無

人数が増えるほど、書類・備品・郵便物の置き場が必要になります。区画内に収納がない場合、追加ロッカーの料金と空き状況を確認してください。

4. 来客対応の動線

取引先を招く機会があるなら、受付の有無と応接スペースの雰囲気を見ておきましょう。個室内に来客を通すのか、共用の会議室を使うのかで印象が変わります。

5. 電源とネットワークの容量

1人あたりPC・モニター・充電器と、コンセントの数はすぐ足りなくなります。区画内の電源口数と、有線LANが使えるかを内覧時に数えておくと安心です。

拡張性を必ず確認する

少人数チームは成長のスピードが読みにくく、半年で人数が倍になることもあります。契約前に「同じ施設内でより大きな区画へ移れるか」「移動時に費用は発生するか」「空きが出たときに優先的に案内してもらえるか」を確認しておきましょう。

複数拠点を展開している運営会社であれば、他拠点への移動やラウンジの相互利用ができる場合もあります。将来の選択肢を広げる意味で、運営会社の規模も判断材料になります。

まとめ

2〜5名規模でのオフィス選びは、面積・単価・拡張性の3つで判断するのが基本です。1名あたり3〜4平方メートルを目安に区画を選び、追加メンバー料を含めた総額で比較し、増員時の移動条件を契約前に確認しておく。この3点を押さえておけば、短期間での再移転を避けられます。

レイアウトの考え方

少人数区画では、デスクの向きひとつで居心地が大きく変わります。全員が壁を向く配置は集中しやすい反面、会話が生まれにくくなります。向かい合わせは連携が取りやすい一方、視線が気になる人もいます。チームの働き方に合わせて、内覧時に実際の家具配置を確認し、変更が可能かどうかも聞いておきましょう。

また、ドアの開閉方向と入口付近の余白も見落としやすいポイントです。入口すぐにデスクがあると、人の出入りのたびに作業が中断されます。図面だけでは分かりにくいため、必ず現地で立ち位置を確認してください。

コスト以外に効いてくる要素

少人数チームでは、メンバー全員の通勤時間の合計が生産性に直結します。全員の最寄り駅から30〜40分以内に収まるエリアを選べると、遅刻や疲労のリスクが下がり、出社率も安定します。候補が複数ある場合は、メンバーの自宅から実際にドアツードアで測ってみると判断しやすくなります。

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